Webサービスを始めるために必要なリソースとしてDNSドメインがある。Googleならgoogle.comを登録している。
今回はこのDNSドメインの取得に関しての手続きを残しておく。DNSドメインは色々な物が存在しており値段が異なったり、特定の人物や組織しか取得できないドメインなどが有ったりする。またio TLDの障害の障害のような運用体制が不安定なドメインもある。私が今回Webサービスを始めるに当たってDNSドメインに対する要件を並べてみる
こうした要件を考えると老舗のTLD(top level domain)として存在しており取得のための要件縛りが無い所でかつ値段も特に高くない所としてcomやinfo、net、orgなどのドメインを取得することにする。
DNSドメインの手配をお願いする事業者のことをreseller：リセラーやregistrar：レジストラと呼ぶ。契約を交わしお金を支払う先である。ドメインの値付けはドメイン管理者（レジストリ: registry）と販売業者(reseller/registrar)の両方のポリシーで決まる。一部の特別なドメイン（短く覚えやすいドメイン名など）はオークション制で値段が天井知らずだったりする。makihiro.infoはそういった条件に引っかかっておらず安価に購入できた。手数料がレジストラによって異なるのでドメインを取る場合は値段の違いを確認しておいた方が良い。また初回は割引があるが更新時は割高なレジストラもあるので更新料も確認するべきだ。
国際的なTLDでドメインを取得する場合は海外のレジストラで契約することができる。日本語対応しているような大手レジストラの場合手数料が安くDNSSECなどの機能要件も満たしているところが大半である。2022年8月現在のドル高要因さえ無ければ大抵は困らないだろう。私の場合はGoogle Domains、Cloudflareなどを利用している。
DNSSECを有効化したい場合、レジストラの選定はとても慎重に行う必要がある。2022年現在ほぼすべてのレジストリはDNSSECに対応しているが、レジストラがDNSSECのための情報登録を仲介してくれない業者がかなり存在している。例としてjpドメインを管理しているJPRSが公開しているJPのレジストラ一覧をみるとDNSSEC対応のための署名鍵（DNSSECを有効化するためのDSレコードの登録仲介）に対応しているレジストラは2022年現在10%以下である。jpドメインのDNSSECの仲介業務を行っている国内のレジストラは法人契約が前提なのか値段が高い所が多く個人で気軽に契約できるところは更に少ない。
whoisとはインターネット上のリソース（IPアドレスやDNSドメイン）の管理者の氏名や住所、連絡先などの登録情報を公開する仕組みである。DNSドメインを契約するときにこのwhoisに登録する情報を設定する必要がある。しかし情報公開代行サービスとしてレジストラの情報を登録し、実際の問い合わせについて中継してくれるサービスを提供するレジストラがある。私個人でDNSドメインを契約する場合はこの情報公開代行サービスを利用していた。
私の場合はCDNの関係でcloudflareを利用することにした。